電子カルテのシェア
電子カルテのシェアは調査会社さんが定期的に調べています。ただ、調査報告書は値段が高くて用途を限定されるので、内容はあまりオープンになっていません(残念!)。
昔は「月刊新医療」にも集計があったのですが・・・。公式ページを見ると、2012年まで集計されていたようです。
2020年現在、おおまかに言うと電子カルテは上位数社がシェアの多くを占める寡占状態になっていて、シェアのパーセントで言うとあまり変動がありません。最近ではそこに、クラウド系の新興メーカーが入り込んで少しずつシェアを伸ばしている、という状況です。
調査会社
有料ですが、これを買って見ると最新の状況がくわしく分かります。


シェアを掲載しているサイト
「シェア」には集計のとり方が2通りあります。
- 単年度の売上件数によるシェア(ある年に、どの電子カルテが何件売れたか。年ごとに順位の変動がある。)
- 累計の導入医療機関数によるシェア(全国の医療機関がどの電子カルテを使っているか。順位はほどんど変わらない。)
※累計の売上件数によるシェア情報は、合計が医療機関数より多くなってしまうため、作られていないと思われます。
病院向け電子カルテのシェア


電子カルテのシェア情報(2015年度)
株式会社ソフトウェア・サービス
株式会社ソフトウェア・サービス


診療所向け電子カルテのシェア
-累計


シェアNo.1の電子カルテならメディコム(累計)
PHC株式会社
PHC株式会社




LSC電子カルテ OpenDolphinPro(累計)
ライフサイエンス コンピューティング株式会社
ライフサイエンス コンピューティング株式会社


電子カルテ・レセコンの全国シェアランキング(累計)
中央ビジコム
中央ビジコム
-単年





参考資料
シェアの母数:医療機関数
ご参考に、全国の医療機関数は以下の通りです。
区分 | 全国の件数 |
---|---|
病院 | 8,300件(2019 令和1) |
クリニック | 102,616件(2019 令和1) |
歯科 | 68,500件(2019 令和1) |
薬局 | 59,613件(2018 平成30) |
開設数
こちらは医療機関の“開設数”(2018.10~2019.9)です。
これに廃止・休止・再開などが合算されて医療機関の総数が増減します。
区分 | 全国の開設数 |
---|---|
病院 | 60件 |
クリニック | 7,768件 |
歯科 | 1,451件 |
参照元
- 令和元(2019)年医療施設(動態)調査・病院報告の概況
厚生労働省 - 第2編 保健衛生 第4章 薬事
厚生労働省 - 医療施設調査 令和元年医療施設(動態)調査 全国編Z33 第33表 病院数;病床数,月・病床の種類・開設者・開設-廃止-休止-再開別
政府統計の総合窓口 - 医療施設調査 令和元年医療施設(動態)調査 全国編Z38 第38表(報告書第19表) 一般診療所数;病床数,開設-廃止-休止-再開・療養病床を有する一般診療所(再掲)・開設者・病床の有無別
政府統計の総合窓口 - 医療施設調査 令和元年医療施設(動態)調査 全国編Z43 第43表(報告書第20表) 歯科診療所数;病床数,開設-廃止-休止-再開・開設者・病床の有無別
政府統計の総合窓口
その他
こんな記事もあります。
- データインデックス株式会社、日本全国の薬剤師を対象とした医療システムへのニーズ調査(調剤支援システム編)を発表
2020-12-25 PR TIMES - データインデックス株式会社、日本全国の薬剤師を対象とした医療システムへのニーズ調査(医薬品情報(服薬指導)システム編)を発表
2020-11-06 PR TIMES - 医師、看護師の6割超「現状の電子カルテシステムに課題感」 医療システムへのニーズ調査
2020-07-10 ITmedia ビジネスオンライン
このページを共有
このページをSNSで共有するにはこちらをご利用ください。
Facebookでシェア Twitterに投稿
レビューをお願いします
このシステムを実際にお使いの方からのレビュー(コメント)をお待ちしております。
入力の手順はこちら。このサイトでは個人情報を収集しません。
「名前」はコメントと一緒に表示して、誰が書いたか識別するためだけに使います。本名以外をお書きください。
「メールアドレス」はコメント削除依頼の際の本人確認にのみ使われます。プライバシーポリシーはこちら。